こんにちは。 人事コンサルタントの大橋高広と申します。 今回は、前回お伝えしたAIDAの法則の実践方法の続きをお伝えさせていただきます。 求職者の注意(Attention)を引き、関心(Interest)を持ってもらっても、「ぜひここで働いてみたい!」と思わせる何かがなければ、応募が少なかったり、モチベーションの高くない求職者が応募してきたりということになってしまうことが少なくありません。 それでは、どのようにすれば、求職者に「ぜひここで働いてみたい!」というDesire(欲求)を持ってもらい、実際に応募するというAction(行動)を促すことができるのでしょうか。 ポイントは、スタッフの視点に立って考えること(現場志向)です。 そこで、求職者がとくに注意して確認している下記の5つの項目で訴求してください。 ◆求職者のモチベーションを引き出すための5項目 ・休日休暇 ・残業 ・賃金 ・教育体制 ・キャリアパス ところで、歯科衛生士・歯科助手・受付スタッフが辞める理由は「人間関係」であることがほとんどであるため、これまでに歯科医院で働いたことのある方を対象として求人を実施するなら、人間関係が良いことについて訴求できればそれに越したことはありません。 しかし、「当院はアットホームな職場です」というように直接的に表現すると、「実際には人間関係が良くなくて離職率が高いから、そのようなことを言っているのでは…」となりかねないため、上記の5項目によって、よい職場環境であることを表現してください。 たとえば、「各種研修制度が充実しています」というような表現をするよりも、「当院では実務に関する研修はもちろんですが、スタッフ全員参加でビジネスマナー研修なども実施しているため、医療人としてより高いホスピタリティを身に付けていただくことができます。」というような表現をする方が、人間関係が良好であることや研修が充実していることを理解してもらうことができます。 また、ホスピタリティの低い人材が応募してくるのを防ぐこともできます。 このように、ぜひ上記の5項目を活用して、求職者に「ぜひここで働いてみたい!」という欲求を持っていただき、応募につなげてください。 また、現在、求職者が求人に応募する際、医院のホームページを確認せずに応募することはまずありませんので、ぜひホームページを有効活用してください。(院長先生が直接お話しになる動画なども効果的です) それでは、次回は、「歯科医院におけるもっとも効果的な求人方法」についてお伝えさせていただきます。 次回もどうぞよろしくお願いいたします。
著者大橋高広
株式会社NCコンサルティング
代表取締役社長
1982年生まれ。 大阪府出身。 人事評価制度、管理職育成、職場改善の専門家。 大阪商工会議所人事労務サポート推進パートナー、八尾市や守口市、門真市、和泉市などの商工会議所専門相談員。 同志社大学を卒業後、大手通信系企業にて歓楽街での飛び込み営業を経て、経済団体に入職し中小企業の経営支援に従事する。 その際、橋下徹氏による府政改革を経験。 その後、中堅製造業で総務経理を担当する傍ら、父から息子への事業承継を推進。 2015年、NCコンサルティングを設立。
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