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歯科医院の面接で「コミュニケーション能力はありますか?」と聞いてはいけない理由

歯科医院の面接で「コミュニケーション能力はありますか?」と聞いてはいけない理由
歯科医院の面接で「コミュニケーション能力はありますか?」と聞いてはいけない理由
こんにちは。
人事コンサルタントの大橋高広です。
今回からは、面接についてお伝えさせていただきたいと思いますが、はじめに面接の際によくやりがちなミスについて、お伝えさせていただきます。

前回の記事で、「コミュニケーション能力があるか確認するように指示をしていても、面接担当者によってやり方は異なるため、再現性のある面接はできません」とお伝えいたしましたが、なぜダメなのかについてみていきたいと思います。

たとえば、面接官が、「当院では患者様とはもちろんですが、協力しあって取り組んでいく必要があるので、スタッフ同士でもコミュニケーションをとっていかなければなりませんが、大丈夫ですか?」と聞いてみるとします。

そうすると、求職者は何と答えるでしょうか?
おそらく、「はい。前職でもお客様とかかわる仕事をしていましたので、コミュニケーションは得意な方です。」などと返答があるのではないでしょうか。

ここで問題なのは、上記のような返答があったからといって、「求職者のコミュニケーション能力を見抜くことはできない」ということです。
少なくても、「どのような人たち」と「どのようなかかわり」が「どのくらいの頻度」あったのかがわからないことには判断のしようがないでしょう。

そこで、たとえば、「前職(求職者がまだ在籍中の場合は現職)では、どのような人たちとどのようなかかわりをもって仕事をしていましたか?」と聞いてみるといかがでしょうか?

そうすると、「前職は、外資系のホテルで、富裕層の方向けに、お客様のどのようなご要望にも応えることができるよう接遇に従事していました。」というように、業務における具体的なコミュニケーションを想像できる内容について返答があると考えられます。
これによって、求職者のコミュニケーション能力を見抜くことができるというわけです。
もちろん、より詳細に理解するために、「富裕層の方とは具体的にはどのような方ですか」などと掘り下げていくと良いでしょう。

自費率の向上やリピーターの増加などを目指しておられるような場合には、コミュニケーション能力は必須だと思いますので、再現性がある面接にするため、ぜひ一工夫していただきたいと思います。

それでは、次回は、おそらくどの医院様でも必ず面接で聞いているであろう「志望動機」について、お伝えさせていただきます。
次回もどうぞよろしくお願いいたします。

著者大橋高広

株式会社NCコンサルティング
代表取締役社長

1982年生まれ。 大阪府出身。 人事評価制度、管理職育成、職場改善の専門家。 大阪商工会議所人事労務サポート推進パートナー、八尾市や守口市、門真市、和泉市などの商工会議所専門相談員。 同志社大学を卒業後、大手通信系企業にて歓楽街での飛び込み営業を経て、経済団体に入職し中小企業の経営支援に従事する。 その際、橋下徹氏による府政改革を経験。 その後、中堅製造業で総務経理を担当する傍ら、父から息子への事業承継を推進。 2015年、NCコンサルティングを設立。

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大橋高広

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