歯科衛生士としてのキャリアを進める上で、あるいは人生のターニングポイントで、転職という選択肢を選ぶこともあるでしょう。 気になるのは、業界での歯科衛生士の転職率や転職先、理由などですよね。 今回は歯科衛生士の方に向けて、転職状況や具体的な転職の方法、おすすめの転職先（他業種）などを解説します。歯科衛生士の転職状況をチェック
まずは、現在の歯科業界の転職率・離職率や主な転職先、転職理由を見ていきましょう。歯科衛生士の転職率・離職率
日本歯科衛生士会が2020年3月に発表した「歯科衛生士の勤務実態調査 報告書※」によると、「転職又は現在の勤務先を替えたいと考えたことの有無」の質問に「現在考えている（転職先に他業種を含む）」と回答した割合は、全体で17.3%となりました。 このうち、割合の高かった年齢は25〜29歳（27.6%）、30〜34歳（22.3%）でした。 5人に1人の歯科衛生士が転職を考えており、その傾向は現場で数年間働いてから強くなるようです。 ※この調査は、日本歯科衛生士会の全会員を対象に調査票を送り、約半数から回答を得たものです。 また、厚生労働省発表の「平成30年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」によると、就業歯科衛生士の人数は13万2,629人。 歯科医療振興財団発表の「平成30年度事業報告書」によると、歯科衛生士名簿登録者数は28万3,032人。 この差から算出すると、「歯科衛生士として働けるが、休職・退職もしくは別の仕事に勤務している方」の人数は約15万人、割合にして全体の約46％であることがわかります。 出産や育児といった事情もあるかもしれませんが、現在勤務している歯科衛生士の倍近い人数の歯科衛生士人材が眠っていることとなります。歯科衛生士の主な転職先
転職先は歯科業界もしくは他業界になるかと思いますが、他業界への転職に関するデータは無かったため、ここでは歯科業界に限ってお伝えします。 厚生労働省の「平成30年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」によると、現在働いている歯科衛生士のうち、約9割（12万68人）が「診療所（医院・クリニック）」に勤めていることがわかりました。 残り1割は、保健所や介護保険施設、歯科衛生士学校・養成所などに勤めています。 つまり、業界内の転職はほとんどが診療所間で行われていると判断できます。
歯科衛生士の主な転職理由
日本歯科衛生士会発表の「歯科衛生士の勤務実態調査 報告書」の「転職又は現在の勤務先を替えたいと考えた理由」という質問への回答は、上位から「給与・待遇の面（38.3%）」、「仕事内容（29.6%）」、「勤務形態・勤務時間（22.8%）」という結果となりました。給与や待遇などの就業条件を最も気にしており、より好条件を求めて転職を検討していると考えられます。 
歯科衛生士が転職する方法
歯科衛生士が転職する方法について具体的に解説します。
転職サイトやハローワークで求人を探す
最も一般的な方法です。 民間企業が運営する転職サイトでは、全国の求人から希望に合う職場を自分で探すことができます。 国家資格の歯科衛生士は全国に求人があるため、転居を伴う転職が可能な場合は働く場所を選びやすいでしょう。 自治体が運営しているハローワークでは、主にその地域の求人を見つけることができます。 転居を伴わず転職したい方におすすめです。人材紹介サービスを利用する
人材紹介サービスは、エージェントが転職希望の歯科衛生士の要望を聞き、条件にマッチする職場を紹介してくれます。 自分で求人を探す手間が省けるのが一番のメリットです。 人材紹介サービスの中には、歯科業界に特化した企業もあるため、そこから選ぶこともできるでしょう。 ただ、転職が決まると、仲介手数料を歯科医院が人材紹介サービス会社に支払う＝歯科医院側にとっては人材コストが割高になるため、求人母数は少なくなるでしょう。知人の紹介を受ける（リファラル）
他の歯科医院で働いている、またはつながりのある友人・知人に、転職先を紹介してもらう方法です。 他の方法に比べると、職場の内情や雰囲気などリアルな環境を事前に聞いておける点が一つのメリットといえます。 知人とその歯科医院の関係性によりますが、表面的な職場の様子ではなく、実情について教えてもらうことができ、転職後のギャップを防ぐことができるでしょう。歯科衛生士からの転職におすすめの業種
最後に、歯科衛生士以外の職種で働く場合のおすすめについて解説します。
歯科関連企業の営業職や企画職
歯科業界以外の一般企業でも、歯科医院をターゲットにした商品・サービスを提供しているところがあります。 歯科医院のキャリアを生かして、関連企業の営業職や企画職として働く方法です。 一般の大学や企業から就業するよりも、歯科医院での経験・知識がアドバンテージとなるでしょう。 歯科衛生士は現場で患者さんを接客していた経験から、患者さんの抱える悩みや歯科医院の課題を理解しているはずです。 その経験やノウハウを、営業職として解決する商品・サービスを販売する際や、企画職として新たに商品や企画を立ち上げる際に役立てることできます。一般企業の事務職や販売職
歯科衛生士の経験に関係なく働ける職種が、事務職・販売職です。 事務職は、コツコツと資料作成や書類処理といった作業をできる方におすすめします。 販売職は、人と接する仕事が好きな方、好きな商品を売りたい方におすすめです。歯科助手
歯科助手の仕事は、歯科医院での受付業務や事務作業、治療器具の管理、治療のアシスタントなど、歯科医師をサポートする業務です。 歯科助手には、国家資格は必要ありません。 そのため医療行為は行えず、関わる業務範囲は限られます。 国家資格の必要な歯科衛生士に比べると、給与・待遇面で不利になる可能性がありますが、歯科医院で働くことは続けながらも他の職種を経験したい方におすすめです。介護士
介護士の魅力は、人の健康を支えるために働けること。 高齢者の口腔ケアは健康に直結します。 歯科衛生士のキャリアを生かしつつ、働くことができるでしょう。ケアマネージャー（介護支援専門員）
ケアマネージャーは、介護のコーディネートやマネジメントを行う仕事です。 ケアマネージャーにはさまざまな働き方があり、例えば要介護者の自宅で訪問介護を行う「居宅ケアマネージャー」や、老人ホームなどで働く「施設ケアマネジャー」などが挙げられます。 各都道府県管轄の公的資格「介護支援専門員実務研修受講試験」に合格することでケアマネージャーになることができます。 受験資格は、医療や福祉に関わる分野にて、通算5年以上かつ900日以上勤務していることです。キャリアを描いてから転職を検討しよう！
歯科衛生士の転職状況や方法、おすすめの他業種についてご理解いただけたでしょうか。 他業種を含めると、幅広い選択肢から転職先を選ぶことができます。 転職を検討している方の中には、職場の給与・待遇、仕事内容などに不満を持っている方もいらっしゃるでしょう。 ただし安直な考えで転職すると、転職後に後悔することもあります。 「自分がどういうキャリアを描くか」を考えた上で、その最適な手段として転職が合うかどうかじっくりと検討してみてくださいね。
